【原油価格が暴落するかもしれないというお話 １㍑＝１３０円前後に

原油価格が大幅に下がるかもしれないという情報が有力筋から情報として出ています。これはかなりの信憑性を持った話だと思われます。

☆コミューン・プロスペクタス（社会情勢分析）で分析してみます。

【経済】原油高、やはり投機主因　スイス企業が市場シェア１０％超える大取引と米紙　当局が「投機筋」ではなく「実需筋」と区分
http://mamono.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1219374965/

・米政府は、原油高騰は新興国の経済成長による需給関係の悪化が原因としていたが、今回の調査結果は投機主因説を後押ししそうだ。

これは既にアメリカ政府はわかっていたことでしょうがここに来て大々的に発表しました。つまり「投機するから原油が暴騰してんだかんね！」と言うことです。
今までアメリカ政府は「中国やインド他の新興国の需要もある」と濁してきたわけです。
これらの情報にはどんな謀略があるのか？
アメリカ及び産油国は明らかに原油暴騰を抑えようする動きがあります。

【経済】ロシア株・通貨下落　　８/２２　日経新聞朝刊
・クドリン副首相はグルジアへの軍事行動によりロシア市場への不安感が高まり70億ドルが市場から流出したことを明らかにした。

グルジア・ロシアの今回の紛争はアメリカ対ロシアでもあるのです。
資源ラインに関係する地域の陣取り合戦は他国も巻き込んだ熾烈な神経合戦に発展しています。

【経済】アメリカ　黒海へ艦船　８/２２日経新聞朝刊
・米政府はグルジアへの人道援助輸送のためトルコが管理するボスポラス海峡を通過する承認を求め、トルコ政府はこれを承認した。

人道援助が目的ですが海軍艦艇２隻と巡視船１隻
ロシアへの圧力行使は間違いないです。

今、世界は資源争奪戦の新たな段階を迎えています。
投機筋のせいだ！とここで大々的に発表したということは投機筋は原油で十分儲かりましたよ。とも分析できるのです。

今度は崩れたバランスを元に戻すレベルにきました。
アメリカとしては資源で勃興するロシアをけん制したいのです。
ロシアはルーブル通貨を原油取引で使いドルの価値暴落させたい。
ドル暴落になればアメリカという帝国は崩壊を告げる。

アメリカの思惑は資源（原油）価格暴落（調整）による暴騰市場の冷却化が狙いです。中国の今後の需要も考えられますが人件費の高騰などの転換点を考えると爆発的な需要が必要とはさしあたりあるとは思えません。

中国市場のオリンピック最中にも関わらず株式市場の下落が止まらない動きはこれ以上の中国の成長を嫌がる筋がいるのは流れから分析しても当然でしょう。

そして、産油国は原油価格暴騰による世界的な原油離れにかなりの危機感を抱いています。代替エネルギーの開発、原油商品の減少。
産油国は原油で生活しています。
世界が半永久的にバランスよく原油を使用してくれないと困るのです。
（原油枯渇を見越してドバイなどは方針転換していますが）

政治的には別でも経済的にはアメリカと産油国の思惑は一致しています。
資源で沸くロシアをけん制し、これ以上、力を持たせたくないアメリカ。
原油離れを引き戻し、原油文明に戻したい産油国。

☆急激な価格下落も市場混乱を招く為、緩やかに適正価格に推移するのはほぼ間違いないと見ていいでしょう。１バレル５０〜６０ドル程度まで。分析するに原油価格を現状維持、高騰は産油国の「損」になるので好ましくないのです。

前回のエントリーで述べた、欧州ＶＳ中国による人権問題を絡めた資源争奪戦。

そして、キーとなる新興国インド。

【社会】日経新聞　８/２２
・２１日からウイーンで始まった原子力供給国総会でインドの核保有が認められそうだ。
インドとの原子力協力に踏み切った米国が、ルールを変えてインドへの原子力技術、核燃料の輸出解禁を行おうとしている。

アメリカの急激なインドへの接近。
そして、ムシャラフ辞任によるパキスタン情勢。
インドとパキスタンは歴史的に非常に険悪な隣国です。
パキスタンへの接近を強める中国とイスラム勢力。

我がブログの賢明な読者の方はおわかりでしょう。
世界紛争の大まかな陣営が決まりはじめているのです。
もちろん。早急に陣営がハッキリするわけではありません。が、
日本がどこに立ち居地を置き、どう世界情勢に取り組むかは迅速に考えるべきです。フランス、イギリス、ドイツ、西欧と東欧の動きも要重視です。

預言者ともホラ吹きとも言われているジョン・タイターの予言
「オリンピックは北京を最後にしばらく行われない」
奇しくも北京オリンピック開幕に起きたグルジア紛争。

これが世界大戦の幕開けだったと言われなければよいのですが。。