【テレビは死すとも、田原総一郎は死なず】

soesan2008-09-04

http://www.nikkeibp.co.jp/style/biz/column/tahara/080801_70th/index1.html

田原総一朗の政財界「ここだけの話」 過去記事一覧へ
今回の人事の裏を読む! 内閣改造2つの事情


田原総一郎福田内閣改造時期の核心に迫った記事を偶然発見しましたので貼ります。

>そのときに公明党は、「自分たちは自民党の政策とは異なった姿勢を打ち出していたのだから、自民党が国民に愛想を尽かされて負けたのとは違う」ということを、公明党の選挙母体である創価学会に訴えたかったのであろう。

また、もし解散総選挙の結果が期待できないのであれば、公明党は、09年6月〜7月の東京都議会議員選挙を最重視するだろう。

公明党の選挙には、“大規模なお膳立て”が必要となる。

大規模なお膳立てとは、創価学会の会員が地方から東京に“大移動”をすることである。

この“大規模なお膳立て”のために、選挙前後にかなりの時間が必要となる。

そこで、東京都議会議員選挙の障害にならないように、総選挙を今年度の秋、ないしは、09年1月に挙行したいと、強く自民党に求めるようになった。


その理由の一つは、現在、創価学会と、その幹部たちを訴えている、矢野絢也公明党委員長の参議院での証言を、民主党はじめ、野党が求めているからである。

矢野氏の証言は、公明党創価学会にとって、大きなダメージを与える事実が次々に出てくる可能性がある。

公明党は、何としてもこの事態を避けるために、会期をできる限り短縮したいと願っている。


・田原 総一朗(たはら・そういちろう)

1934年滋賀県生まれ。早大文学部卒業後、岩波映画製作所、テレビ東京を経て、フリーランスのジャーナリストとして独立




内閣改造時にここまで分析し、それをインターネットという新媒体ではありますが、【事実】を報じた田原総一郎氏はジャーナリストとして仕事に忠実であると言えます。

以前の【インターネットと既存メディアの将来】で述べた、既存メディアの人間は「情報エリート」である。という私の考えは今でも変わっていません。
仕事上、対人情報の引き出しの量は一般人と比べ物になりません。
しかし、彼らが報道する義務を怠っていると言われれば、否定できません。

大事のスクープがされると大抵の報道記者は「そんなこととっくに知っていた。新しくも無い」
と平気で言ってしまうのです。
様々なしがらみで報道できないのでしょうがそれは報道マンとして「負け」以外何物でもありません。

ジャーナリストとして気骨のある老ベテランが新しい媒体のインターネットを使って分析報道する。
既存大手メディアが生き残るヒントになるかもしれませんね。